経営情報学研究科

  1. ホーム
  2. 学部・短大・大学院
  3. 大学院
  4. 経営情報学研究科

経営情報学研究科では、現代社会での多岐にわたる分野において、リーダーとなり得る「真のプロ・キャリア」の養成を目的にしています。これまでに、税理士、ベンチャー企業者、コンサルタント、政策スタッフ、情報処理技術者、高等学校教員など、様々な分野に広い高度な専門知識と実践力を持った人材を輩出しています。本研究科は、修士の取得を目指す2年間の博士前期課程とその上の博士の取得を目指す3年間の博士後期課程の2つの課程から構成されています。

  • 概要
  • 研究科長からのメッセージ
  • 博士前期課程(修士課程)
  • 博士後期課程(博士課程)

入学対象者

博士前期課程

志願者の「明確な進学目標と学習意欲」を重視します。学部新卒者(卒業後3年未満)および社会人(卒業後3年以上)です。入学試験の内容が異なります。卒業学部は問いません。

博士後期課程

修士の学位を有する者および修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者です。

特色

大幅に入試要件を緩和した入試システムを採用

博士前期課程

  • 社会人/「研究計画書」「志望理由」「面接」
  • 学部新卒者/「研究計画書」「卒業論文の概要」「小論文」「面接」

博士後期課程

  • 社会人・修士課程修了者/「研究計画書」「修士学位論文の概要」「面接」

公共経営学分野が充実(博士前期課程)

在籍社会人の受講が便利

博士前期課程、博士後期課程共通

  • 昼夜同一開講システム (夜間は午後6時~午後9時10分)
  • 最初の1年次で必要な授業単位を修得し、2年次では修士論文作成に専念できるパターン
  • 完備した学修・研究施設(院生研究室、演習室、情報機器室、夜間開放図書館、大学附属経営情報研究所)

取得学位

博士前期課程

修士(経営情報学)の学位を授与

博士後期課程

博士(経営情報学)の学位を授与

取得可能な資格等

博士前期課程

  • 高等学校教諭専修免許状(商業・情報)
  • 税理士試験のうち、会計学関係2科目のうち1科目または税法関係3科目のうち2科目が免除

博士後期課程

  • 税理士試験のうち、会計学関係2科目または税法関係3科目が免除

 

研究科長からのメッセージ

経営情報学研究科長 大恵俊一郎

複雑化する経済環境と高度化する情報社会に対応できる人材養成

経営情報学研究科長 大恵俊一郎

経営情報学研究科では、今後ますます複雑化する社会経済と、高度化する情報化社会に十分対応できる専門知識と能力を持った人材を養成することを目的としております。そのため、経営・財務管理、経営戦略、生産管理、税法、マーケティング等の企業経営分野、地域経営、地域産業、公共経済、租税政策、都市経営等の公共経営分野、経営情報システム、画像・コンピュータグラフィクス、情報ネットワーク、データベース、映像メディア通信・信号処理、ソフトウェア等の情報学分野の専門家養成に不可欠な講義科目を開講しています。これらの中から自分の研究分野関連の科目はもちろんのこと他分野の科目も修得することにより、幅広い知識を取得するとともに希望分野研究指導を受けることによって、自ら、問題の提起、解析、まとめおよび評価できる能力を持つ専門的職業人を育成します。

当研究科は、博士前期課程(修士課程)と後期課程(博士課程)から構成されており、授業は、昼夜間に開講していますので、学部新卒業者はもちろんのこと、有職社会人も月曜から金曜の夜間授業の履修と論文作成で終了できます。現在、博士前期課程13名、後期課程3名の学生が、学位取得を目指して、日夜、勉学に励んでおられます。

より高度な専門知識を深めようとする方、新たに資格を取得しようとする方、現在の資質をさらに高めようとする方々等、四国大学大学院経営情報学研究科で学んでみませんか。
 

経営情報学専攻 博士前期課程(修士課程)

今後ますます複雑化する社会経済と情報化の波に十分対応するために、企業経営、公共経営、情報技術およびこれらの融合分野で現代が求めるプロの職業人を育成します。

本研究科は志願者の「明確な進学目標と学習意欲」を重視します。
従って、学部新卒者、社会人ともに入試要件が緩和されました。

修士(経営情報学)の学位を授与

必要な単位を取得し、特別演習で研究指導を受けて作成した修士論文を提出し、その審査および試験に合格すると「修士(経営情報学)」の学位が授与されます。

経営学、経営史、経営管理、マーケティング、経営戦略、労務管理、国際経営、生産管理、会計学、原価計算、管理会計、財務管理、地域経営、自治体財政、地方制度史、地域行政課題、公会計、金融経済、公共経済学、経済政策、行政法、NPM法、租税政策、税法I・II、国際課税、経済学、会社法、地域産業、都市経営、産業社会学、地方制度史、知的財産管理、情報コミュニケーション、情報ネットワーク、数値解析・数式処理、コンピュータアーキテクチャ、経営情報システム、地域活性ネットワークビジネス、知的財産管理、応用数学、金融工学、応用数字、数理情報学、映像メディア通信・信号処理、組み込みシステム、ソフトウェア、情報セキュリティシステム、コンピュータシミュレーション、画像処理、コンピュータグラフィックス、データベース、特別演習I・II
授業科目

経営情報学専攻 博士後期課程(博士課程)

学際的かつ複合的分野に立った教育研究体制と魅力的なカリキュラムによって、高い専門知識と研究能力を有するとともに多方面に適応できる能力を持った視野の広い人材を養成することを目的としています。  

本研究科は志願者の「明確な進学目標と学習意欲」を重視します。従って、修士課程新修了者、社会人ともに入試要件が緩和されました。「研究計画書」、「修士学位論文の概要」、「面接」だけとなりました。この機会を皆さんのキャリアアップに生かしてください。

経営学、経営管理、経営戦略、会計学、財務管理、マーケティング、租税、原価計算、国際経営、地域経営、地域産業、地方自治、経営情報システム、金融工学、応用情報、応用数字、情報通信、コンピュータシミュレーション、データベース
授業科目
入試関連情報はこちらの特設サイトから
  • 入試概要・日程
  • 募集定員
  • 入学費
資料請求はこちらから