経営情報学研究科

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経営情報学研究科では、現代社会での多岐にわたる分野において、リーダーとなり得る「真のプロ・キャリア」の養成を目的にしています。これまでに、税理士、ベンチャー企業者、コンサルタント、政策スタッフ、情報処理技術者、高等学校教員など、様々な分野に広い高度な専門知識と実践力を持った人材を輩出しています。本研究科は、修士の取得を目指す2年間の博士前期課程とその上の博士の取得を目指す3年間の博士後期課程の2つの課程から構成されています。

博士前期課程

企業、経営、公共経営及び情報の各分野、さらにこれらを融合した分野での研究と教育を通じて、経営や会計の高度な知識、分析能力及び企画力をもち、地域社会に貢献できる人材及び情報化社会に十分対応できる基礎力や応用力、開発能力を有する人材を育成します。

博士後期課程

企業経営、公共経営、情報及びそれらの融合分野について学際的かつ総合的な視点に立って自ら企画立案できるとともに、高度の専門的学識と研究能力を有する研究者を養成します。博士の学位取得をめざし、同じ研究分野の研究者が多く集まる学会等へ参加することにより、自身の研究レベルを知るとともに、研究の面白さと厳しさを体験し、多くの新しい知見を体得するなど、さまざまな経験を通して学修の深化を図ります。

  • 概要
  • 研究科長からのメッセージ
  • 博士前期課程(修士課程)
  • 博士後期課程(博士課程)

取得学位

博士前期課程in03.jpg

修士(経営情報学)の学位が授与されます。in03.jpg 

必要な単位を取得し、特別演習で研究指導を受けて作成した修士論文を提出し、
その審査および試験に合格すると「修士(経営情報学)」の学位が授与されます。

博士後期課程

博士(経営情報学)の学位が授与されます。 

必要な単位を取得し、研究指導担当教員の指導を受けて作成した博士論文を提出し、その審査および試験に合格すると「博士(経営情報学)」の学位が授与されます。

取得可能な免許

博士前期課程

  • 高等学校教諭専修免許状(商業・情報)
    ※但し、中学校・高等学校教諭一種免許状を有した上で、大学院で所定の単位を修得することが前提です。 
  • 税理士試験のうち、会計学関係2科目のうち1科目、または税法関係3科目のうち2科目が免除

研究科長からのメッセージ

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    経営情報学研究科長 疋田 光伯
 


経営情報学研究科では、今後ますます複雑化する社会経済と、高度化する情報化社会に十分対応できる専門知識と能力を持った人材を養成することを目的としております。そのため、経営・財務管理、経営戦略、生産管理、税法、マーケティングなどの企業経営分野、地域経営、地域産業、公共経済、租税政策、都市経営などの公共経営分野、経営情報システム、画像・コンピュータグラフィックス、情報ネットワーク、データベース、映像メディア通信・信号処理、ソフトウェアなどの情報学分野の専門家養成に不可欠な講義科目を開講しています。これらの中から自分の研究分野関連の科目はもちろんのこと、他分野の科目も履修することにより、幅広い知識を取得するとともに希望分野の研究指導を受けることによって、自ら、問題の提起、解析、まとめおよび評価できる能力を持つ専門的職業人を育成します。
より高度な専門知識を深めようとする方、新たに資格を取得しようとする方、現在の資質をさらに高めようとする方等々、四国大学大学院経営情報学研究科で学んでみませんか。

経営情報学専攻 博士前期課程(修士課程)

必須科目

特別演習I、特別演習 II

選択科目

企業経営学分野

経営学特論、経営史特論 、経営管理特論 、財務管理特論 、会計学特論 、原価計算特論 、管理会計特論 、労務管理特論 、経営戦略特論 、国際経営特論 、マーケティング特論 、生産管理特論 、産業社会学特論 、税法特論 I、税法特論 II、経済学特論 、会社法特論

公共経営学分野

 地域経営特論 、自治体財政特論 、地域産業特論 、地域行政課題特論 、都市経営特論 、公会計特論 、公共経済学特論 、経済政策特論 、行政法特論 、租税政策特論 、地方制度史特論

 情報学分野

経営情報システム特論 、地域活性ネットワークビジネス特論 、応用数学特論 、数理情報学特論 、コンピュータシミュレーション特論 、画像処理特論 、コンピュータグラフィックス特論 、知的財産管理特論 、データベース特論 、情報ネットワーク特論 、数値解析・数式処理特論 、コンピュータアーキテクチャ特論 、映像メディア通信・信号処理特論 、組み込みシステム特論 、ソフトウェア特論 、情報セキュリティシステム特論

経営情報学専攻 博士後期課程(博士課程)

選択科目 

経営学分野

経営学特別研究、経営管理特別研究 、経営戦略特別研究 、財務管理特別研究 、原価計算特別研究 、マーケティング特別研究 、租税特別研究 、地域経営特別研究 、地域産業特別研究 、国際経営特別研究、 、、会計学特別研究 、地方自治特別研究

経営情報学分野

経営情報システム特別研究 、金融工学特別研究 、応用情報特別研究 、応用数字特別研究 、情報通信特別研究 、コンピュータシミュレーション特別研究 、データベース特別研究特別研究 特別研究  

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